原油価格高騰のあおりで、年明けの給食を二日間取りやめる予定だった横浜市青葉区の市立荏子田小学校は十日までに、予定通り給食を出す方針を固めた。市民の協力で地場産野菜を安く購入できることなどにより、“給食復活”が可能になったという。
市教育委員会によると、復活の理由は、市民の協力のほか、十二月に入り野菜価格の値上がりが止まったことや、購入を予定していたデザートを手作りに変更したことなどにより、コストを抑えることが可能になったためという。
同校では、原油価格高騰のあおりで食材価格が全体で一割程度上昇したため、来年一月八、九の両日の給食を取りやめることを十一月に決定していた。市教委によると、市立小では年間四万七百円（一食当たり二百二十一円）の給食費を徴収し学校で調理。年間百八十四日を標準として各校で日数を増減できる。同校は給食を年間百八十八日予定している。
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