四川大地震で学校などが倒壊し、大きな被害が出た中国に比べ、日本の建物は耐震性が高いとされるが、専門家は「全国の学校の200校に1校は、活断層の真上にある可能性がある」と指摘。地震で地盤がずれて被害を受けないよう、建設する際に活断層を避ける必要があると強調している。
中田高広島工業大教授(地形学)と隈元崇岡山大准教授(地理情報学)は2003年、活断層の位置を地図上に示した「活断層詳細デジタルマップ」を用いて、小中学校、高校、大学など約4万3000校と活断層との位置関係を調べた。
その結果、活断層から200メートル以内に約1000校があった。うち571校は50メートル以内で、225校は活断層の真上の可能性があった。
「多くの児童や生徒らが、潜在的な危険がある施設で勉強している」と中田教授。学校の耐震化工事も進められているが「地盤の急激なずれによる被害は、工事では防げない」と指摘する。
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